2024年度新入社員の意識調査から見る、若手人材の価値観と期待

キャリアアール
2025年2月1日
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学校法人産業能率大学総合研究所が2024年度に入社した新入社員を対象に実施した「会社生活調査」の結果が発表されました。この調査は、新社会人の仕事観や就職活動の実態、職場に対する期待などを明らかにするもので、今年で35回目を迎えます。本記事では、調査結果から見えてきた新入社員の意識やトレンドについて解説します。

1. 就職先選びのポイント：福利厚生が最優先に

新入社員が就職先を選ぶ際に重視したポイントとして、以下の結果が挙げられました：

福利厚生：51.0％（昨年比＋10.2ポイント）
業種：48.1％（昨年比－8.9ポイント）
給与水準：37.8％（昨年比＋4.6ポイント）

特に「福利厚生」の重要性が昨年より大幅に増加しており、安定した生活基盤を求める傾向が強まっていることが分かります。一方で、「業種」を重視する割合は減少しており、具体的な職場環境や待遇面を重視する姿勢が見られます。

また、「年功序列」と「成果主義」のどちらを望むかについては、ほぼ拮抗しており、「成果主義」派が51.5％、「年功序列」派が48.5％という結果でした。さらに、終身雇用制度については68.2％が「望む」と回答しており、安定志向が根強いことが伺えます。

2. 教育支援と副業制度への期待

教育支援のニーズ

会社からの教育支援について、新入社員が希望する手段は以下の通りです：

書籍などの購入補助：46.7％
eラーニング：46.5％
通信教育：37.1％
外部講師による集合研修（対面・オンライン）：22.7％
社内の内部講師による集合研修（対面・オンライン）：21.3％
外部セミナー・講習会への参加：20.6％

オンラインで手軽に学べる方法が人気である一方、集合研修や外部セミナーなど、対面での学びにも一定のニーズがあることが分かります。新入社員は多様な学びの機会を求めており、企業側も柔軟な教育支援を提供することが求められます。

副業制度の利用意向

副業制度については、78.3％が「制度があるなら利用したい」と回答。その理由としては、「将来のために貯蓄したい」「趣味のために使いたい」といった経済的・個人的な動機が挙げられました。副業を通じてスキルを磨きたいという意識も高まっているようです。

3. ストレスを感じる状況：能力不足と人間関係が課題に

仕事でストレスを感じる状況についての回答は以下の通りです：

仕事のミスや目標達成が難しく、自分の能力不足を感じるとき：67.3％
上司や同僚、顧客との関係でトラブルがあり、人間関係が原因で悩むとき：52.8％
仕事量の多さや難易度が高い任務に直面し、自分一人では対応できないと感じるとき：36.1％

新入社員の多くが、自分の能力や人間関係に起因するストレスを感じる傾向にあります。これらの課題に対して、企業側が適切なサポート体制を整えることが重要です。

4. 上司や先輩への期待：親身な指導と公平な対応を求める声

職場で上司や先輩に期待することとして、以下の項目が挙げられました：

実践前にやり方や手順を細かく教えてくれること：62.3％
誰に対しても平等に接してくれること：57.2％
良い仕事ぶりに対して誉めてくれること：54.7％
率直かつ建設的なフィードバックを提供してくれること：52.0％
相手の主張を尊重してくれること：37.5％

新入社員は、具体的な指導や公平な対応、そしてポジティブなフィードバックを求めています。これらの期待に応えることで、職場の信頼関係を構築しやすくなるでしょう。

5. 生成AIの活用意向：Z世代の新たな武器

今年の調査では、生成AIに関する質問が新たに設けられました。以下はその結果です：

生成AIを知っている：60.8％（「詳しく知っている」9.6％、「基本的なことは知っている」51.2％）
仕事での活用意向：86.7％（「積極的に活用したい」15.6％、「業務のサポートとして活用したい」30.6％、「必要に応じて活用を検討する」40.5％）
生成AIの活用経験がある：50.3％

生成AIは、Z世代の新入社員にとって身近なツールとなりつつあります。エントリーシートや履歴書の作成、企業研究、面接準備など、就職活動の段階から活用されていることも特徴的です。企業側も、生成AIを活用した業務効率化や新しい価値創出の可能性を模索する必要があるでしょう。

まとめ：若手人材の価値観を理解し、未来を共に創る

2024年度の新入社員は、福利厚生や教育支援、副業制度、生成AIの活用など、多様な価値観や期待を持っています。これらのニーズに応えることで、企業は若手人材の成長を支援し、職場の活性化を図ることができます。

若手社員の声に耳を傾け、彼らと共に未来を創る姿勢が、これからの企業に求められる重要なポイントとなるでしょう。